為替の取引をするにあたって、自国の経済のみならず、世界経済など総合的、相対する通貨取引によって大きく為替の値動きに影響します。基本的に消費者の消費指数が直接的にマネーサプライに影響し、為替の取引はその通貨の需要と供給によって通貨の価値が上昇し、下落します。 また、その国の経済が弱まれば消費率も落ち込み、取引も減少して相対的に強い他の国の通貨価値に相反するようにその国の貨幣価値が弱まります。しかし、今日の為替の変動には様々な要因が伴って貨幣価値に影響し、取引手法も数多く存在します。その中でも基本的なFundamental Analysisは特に裁量トレーダーの判断材料ともなります。

一言にFundamental Analysisといっても様々な理論や要因があり煩雑としていますが、大きく５つの区分に分けるとするとTrade Balance/ Balance of Trade（貿易収支）、Employment Rate（失業率）、Intervention /Central Bank Actions（中央銀行市場介入）、Economic Growth（経済成長）、Interest Rate （利率）が挙げられます。

まず、“Trade Balance/ balance of trade”とはその国の貿易収支のことになります。貿易収支が黒字であればtrade surplus、赤字であればtrade deficit　となります。単純に輸出から輸入を引けばでてきますが、それは国の収益も表しどれだけ国の産業が儲かったかとなります。そのため、当然国が儲かっっていればその国の通貨が強くなる（例えば円高）傾向にあります。もう少し詳しく見ると貿易収支が貨幣の流動性（Money Supply）にかかわります。貿易黒字の場合は、外国の買い手市場が商品を買うために、自国の通貨より交換するためその売り手国の通貨の需要が増えます。貿易赤字の場合は、逆にその国の通貨の供給量が増えます。

貿易収支は為替レートの要因となる一端ですので、他の要素も関わりますが、上記のようにTrade Balanceは為替レートを決定付ける大きな要因となることは間違いありません。

（http://fxtrade.oanda.com/learn/top-5-factors-that-affect-exchange-rates より参照）

次にEmployment Rate（失業率）を挙げたいと思います。失業率/雇用率は経済成長率に即座に影響する指標のひとつとして取り上げられますが、失業率が上がれば、失業者が多くなり、必需品にかける資金が低下するために、自然と消費率は下がります。また、現在の雇用者にも将来の不安感から消費を控え、収入を蓄えるような効果もあります。

そのため、失業率の上昇は消費率の減少と需要の低下から経済力の低下とその国の通貨の価値を下げます。もし需要が下がり続けるとその国の通貨の供給だけが上昇します。特にアメリカで使われる失業率の中でも最もトレーダーが重視する指標は毎月第一金曜日に発表されるNon-Farm Payroll/NFP (非農業部門雇用者指数)と失業率となります。

（http://en.wikipedia.org/wiki/Bureau_of_Labor_Statistics より参照）

（http://en.wikipedia.org/wiki/Nonfarm_payrolls より参照）

３つ目にIntervention (Central Bank Actions) /中央銀行市場介入を挙げたいと思います。
先月弊社ブログにて中央銀行市場介入のDailyの経済情報をブログに掲載いたしましたが、（http://www.fxddjpblog.com/2011/05/13/10705/ ）一般的に海外の中央銀行や日銀による市場介入は事前にはわかりませんので、基本的にいつ行われるかは予想のみしかできません。

ただし、中央銀行による市場介入は為替市場に直接介入するだけではありません。例えば、利率が下がりすぎているとそれを平常値に戻したり、貨幣の量的緩和政策から貨幣の供給量を調整や国債の買い入れなどによって、為替市場に大きく影響を及ぼす政策もあります。中でも量的緩和政策は貨幣の供給量を増やし、通貨の切り下げの危険性があるものの、効果的な手段として政府の政策に適用されます。こうした公開されている政策などはニュースにも発表されます。

（http://www.boj.or.jp/intl_finance/outline/expkainyu.htm/ より参照）

（http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B8%82%E5%A0%B4%E4%BB%8B%E5%85%A5 より参照）

４つ目にEconomic Growth（経済成長）についてGDPと踏まえて焦点を当ててみたいと思います。Economic Growth（経済成長）を計るには一般的にGDP（国内総生産）には名目GDPと実質GDPが細かく分かれますが、その変動をそれぞれ名目経済成長率と実質経済成長率と呼びます。四半期（三ヶ月）あるいは一年ごとの増加率をパーセントで計算されます。計算式は下記のようになりますが、

名目経済成長率（%）＝ （ 今年の名目GDP – 去年の名目GDP ） ÷ 去年の名目GDP × 100

実質経済成長率（%）＝ （今年の実質GDP – 去年の実質GDP ） ÷ 去年の実質GDP × 100

多くの経済情報で挙げられるGDPも上記の成長率を元に割り出されて形成されています。

(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B5%8C%E6%B8%88%E6%88%90%E9%95%B7 より抜粋)

ただし、一概に急激な経済成長が必ずしもいいとは限りません。まず、Economic Growth（経済成長）を達成するには、その国の経済の拡大が必要となりますが、もし経済成長が急激に起こり、商品価格の上昇が一般給与を上回ってしまった場合は、平均給与が上がったとしても実質上の購買意欲は下回ります。多くの国の経済成長率を年２％の目標にしています。そのため、緩やかでない高成長率は高いインフレを引き起こすとともに、中央銀行はそうした場合は経済活動を緩やかにする目的で利率を引き上げます。また、利率の変化は貨幣交換率の変化も及ぼす可能性があります。

インフレの反対に、不景気の時に起こるデフレにおいては消費者の購買意欲を引き出し、不景気を払拭するために中央銀行は利率を引き下げます。

(http://en.wikipedia.org/wiki/Economic_growth より参照)

このように必ずしも、GDP の浮き沈みですぐに市場が反応するわけではありませんが、長期的な展望を元に上記のように商品価格や一般給与など他の経済状況の要因を踏まえた上で、中央銀行の利率や貨幣の交換率に影響を及ぼし、ひいてはその国の経済、株、為替を動かす要因となります。

最後に、上記の要因と複合した形で挙げられましたが、直接的な中央銀行の影響下による Interest Rate（利率）の基準が金融機関の借り入れをする消費者に対する利率の変化および貨幣価値へと波及します。例えば、経済が落ち込み、消費率を伸ばし経済の拡大を促すために、中央銀行の利率引き下げを行うことで、少ない借り入れの利率が借り入れおよび消費指数を促進させ、消費者指数を引き上げます。

また、利率は貸し付けの利率から生まれる利潤を求めた投資家の関心を引き寄せます。そのため利率の引き上げが投資家による需要を上げ、ひいては貨幣価値を上げることなります。その反対に利率が引き下がれば相対的な貨幣価値に対して反発を促します。

(http://www.forexbite.com/trading-courses/fundamental/factors-that-affect-exchange-rate より参照）

－M.Yamazaki－